ドメイン名期間延長(属性型・地域型JP)
- 属性型.jp
- 属性型co.jp
- 属性型or.jp
- 属性型ne.jp
- 属性型gr.jp
- 属性型ac.jp
- 属性型ed.jp
- 属性型go.jp
- 属性型ad.jp
-
- 地域型.jp
属性型・地域型JPドメイン名の登録期間延長手続きはメール申請となります。
登録期間延長時期のお知らせ
属性型・地域型JPドメイン名については、登録有効期限の90日前、60日前に担当者のメールアドレス宛てにメールで期間延長のお知らせをお送りします。内容をご確認いただき、延長もしくは廃止のご連絡をメールで返信してください。
PSI-Japanからのお知らせを受け取れないことで起こりうる事故(登録期間延長が行なわれずドメイン名が削除される等)に関して、PSI-Japanは一切の責任を負いかねます。
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属性型・地域型JPドメイン名の期間延長の手順
- step1
- 延長料金のお振込み
- step1
-
期間延長のお知らせメールが届いたら、メールに記載の延長料金を、登録有効期限の30日前までに銀行振込でお支払いください。
振込手数料はお客様にてご負担いただきますようお願い申し上げます。
| 振込先 |
三菱東京UFJ銀行 市ヶ谷支店
普通預金 1021594
株式会社国際調達情報
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- ご注意
-
- 属性型・地域型JPドメイン名の各お手続きのお支払いは銀行振込のみとなります。
- 属性型・地域型JPドメイン名の期間延長は1年のみとなります。
- step2
- 「属性型JPドメイン名延長意思確認書」をPSI-Japan宛にメール送信
- step2
-
以下の「属性型JPドメイン名延長意思確認書」に振込情報等を記載して PSI-Japan ( jp-domain@psi-japan.co.jp ) までメールでお送りください。
==属性型JPドメイン名延長意思確認書==
PSI-Japan登録同意書に同意の上、下記属性型JPドメイン名の登録有効期限延長を希望します。
延長料金の支払いを、以下の通り完了しました。
* 振込年月日
* 振込人名義
* 銀行名(振込元)
* 銀行支店名(振込元)
* 振込金額
* 振込対象ドメイン名
- step3
- お支払いを確認後PSI-Japanより確認メールを送信
- step3
お支払いが確認できましたら PSI-Japan から確認メールをお送りします。
- ご注意
-
- ステップ2の[属性型JPドメイン名延長意思確認書]をお送りいただきませんとお振込の確認がとれず、お客様のドメイン名が削除される可能性もございますので、必ずお送りいただきますようお願い申し上げます。
- お振込後1週間以内に「延長料お振込確認のご連絡」が届かない場合は、お手数ですがまでお問い合わせいただきますようお願い申し上げます。
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属性型・地域型JPドメイン名の廃止の手順
- step1
- 「属性型JPドメイン名廃止希望通知書」をPSI-Japan宛にメール送信
- step1
-
以下の「属性型JPドメイン名廃止希望通知書」に必要事項を記載して、ドメイン名の登録担当者様のメールアドレスから PSI-Japan ( jp-domain@psi-japan.co.jp ) までメールでお送りください。
==属性型JPドメイン名廃止希望通知書==
[登録ドメイン名] ※(記入例:EXAMPLE.CO.JP )
[組織名] ※whois情報の通りにご記入ください(記入例:株式会社ヤマダ)
[廃止月] ※登録期限の年月をご記入ください(記入例:2010/09)
代表者情報: ※以下に登録組織の代表者情報をご記入ください
[代表者名] ※(記入例:山田太郎)
[Name] ※(記入例:Yamada, Taro)
[肩書] ※(記入例:代表取締役)
[備考]
登録担当者様からの「属性型JPドメイン名廃止希望通知書」を弊社で受理後、弊社からJPRSへ廃止申請を行います。
- step2
- PSI-Japanから提出書類のご案内
- step2
-
JPRSからPSI-Japanへ書類提出の依頼が届きましたら、PSI-Japanから担当者様へ必要書類をご案内いたしますので、書類のご用意をお願いいたします。
通常、提出書類は廃止届、印鑑証明書の2点となります。(その他の書類をご提出いただく場合もございますので予めご了承ください。)
- step3
- 書類をPSI-Japan宛に郵送
- step3
-
ステップ2でご案内した書類をPSI-Japanへ郵送してください。
| 書類送付先 |
〒102-0075
東京都千代田区三番町7-1朝日三番町プラザ206
株式会社国際調達情報 JPドメイン名担当 行
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- step4
- JPRSによる審査
- step4
-
申請・提出書類に不備がなければ、JPRSによる審査を経て、廃止申請が完了します。
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